スポーツクラブやフィットネスジム、スポーツ用品の会社などで外国人を雇うときは、任せる仕事によって在留資格が変わります。クラブの運営の企画やマーケティング、通訳などは技人国(技術・人文知識・国際業務)、スポーツを教える仕事は「技能」、選手として試合に出る場合は「興行」や「特定活動」が考えられます。
この記事では、出入国在留管理庁(入管庁)の公表資料と上陸許可基準をもとに、スポーツ・フィットネスの仕事ごとの在留資格と、それぞれの主な要件を整理します。
この記事で分かること
- スポーツ・フィットネスの仕事ごとに考えられる在留資格
- 技人国に当たる仕事と、「技能」(スポーツ指導者)の要件の違い
- 選手として働く場合(興行・特定活動)と、スキーインストラクターの場合
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仕事によって在留資格が変わる
日本で働くときの在留資格は、日本で行う活動(仕事の内容)によって決まります。スポーツに関係する仕事では、主に次の在留資格が考えられます。
| 主な仕事 | 考えられる在留資格 | 主な要件(公表資料で確認できた範囲) |
|---|---|---|
| スポーツクラブ・ジムの運営の企画、マーケティング・広報、海外とのやりとり、通訳・翻訳など | 技術・人文知識・国際業務(技人国) | 仕事に関連する分野を大学などで学んだこと、又は実務経験(10年以上。国際業務は3年以上)。大学を卒業した人が翻訳・通訳・語学の指導をする場合は実務経験は不要。日本人と同等額以上の報酬 |
| スポーツの指導(コーチ・インストラクターなど) | 技能 | スポーツの指導について3年以上の実務経験(外国の教育機関で指導の科目を専攻した期間と、報酬を受けてそのスポーツに従事していた期間を含む)など、又は選手としてオリンピック大会・世界選手権大会などの国際的な競技会に出場したことがあること。日本人と同等額以上の報酬 |
| プロスポーツ選手として試合などに出る | 興行 | スポーツなど(演劇・演芸・歌謡・舞踊・演奏以外)の興行の場合は、日本人と同等額以上の報酬 |
| アマチュアスポーツ選手として日本の会社などに雇われて競技をする | 特定活動 | 法務省告示に定められた要件 |
| スキーの指導 | 特定活動(スキーインストラクター) | 公益社団法人日本プロスキー教師協会(SIA)が認定する資格など |
出典:出入国在留管理庁「在留資格「技術・人文知識・国際業務」」、出入国在留管理庁「「技術・人文知識・国際業務」の在留資格の明確化等について」、出入国在留管理庁「在留資格「技能」」、出入国管理及び難民認定法第七条第一項第二号の基準を定める省令(e-Gov法令検索)、出入国在留管理庁「在留資格「興行」」、出入国在留管理庁「在留資格「特定活動」(アマチュアスポーツ選手及びその家族)」、出入国在留管理庁「在留資格「特定活動」(スキーインストラクター)」(2026年11月19日確認)
技人国の活動からは、「興行」などほかの在留資格に当たる活動が除かれています。そのため、同じスポーツクラブで働く場合でも、主な仕事が指導なのか、運営の事務なのかで、申請する在留資格を考える必要があります。
出典:出入国在留管理庁「「技術・人文知識・国際業務」の在留資格の明確化等について」(2026年11月19日確認)
技人国に当たるスポーツ関係の仕事
技人国の「技術」「人文知識」に当たるのは、理学・工学などの自然科学や、法律学・経済学・経営学・商学などの人文科学の分野の技術や知識を要する仕事です。「国際業務」に当たるのは、外国の文化に基盤を有する思考や感受性を必要とする仕事で、翻訳・通訳、語学の指導、広報・宣伝、海外取引業務、商品開発などが挙げられています。
出典:出入国在留管理庁「「技術・人文知識・国際業務」の在留資格の明確化等について」(2026年11月19日確認)
スポーツクラブやスポーツ関係の会社では、例えば次のような仕事が、学んだ分野との関連や仕事の内容によって技人国に当たる可能性があります。
- ・クラブ・ジムの運営の企画、会員サービスの企画、経営の管理
- ・マーケティング・広報・宣伝(外国人のお客様向けを含む)
- ・スポーツ用品の商品開発、海外の取引先とのやりとり
- ・外国人の選手・コーチ・お客様のための通訳・翻訳
一方で、入管庁は、いずれの場合も学術上の素養を背景とする一定水準以上の専門的能力を必要とする活動でなければならないとし、求人の際の採用基準に「未経験可、すぐに慣れます。」とあるような仕事は対象にならないとしています。受付や施設の清掃・片付けなどが仕事の中心になる場合は、技人国に当たらないと考えられます。また、活動全体として見てどうかが判断されるため、技人国に当たる仕事がごく一部だけの場合も認められません。
出典:出入国在留管理庁「「技術・人文知識・国際業務」の在留資格の明確化等について」(2026年11月19日確認)
技人国に当たる仕事と当たらない仕事の考え方は『技人国で任せられる仕事・任せられない仕事|現場作業と入社時の研修の扱い』、通訳・翻訳の仕事は『通訳・翻訳の仕事で技人国を申請するときの要件と書類』、マーケティングの仕事は『営業・マーケティング・貿易事務の技人国ビザ|専攻と仕事の関連の考え方(大学卒・専門学校卒)』で解説しています。
スポーツを教える仕事は「技能」
入管庁は、在留資格「技能」の該当例として、外国料理の調理師、航空機の操縦者などとあわせて「スポーツ指導者」を挙げています。在留期間は5年、3年、1年又は3か月です。
出典:出入国在留管理庁「在留資格「技能」」(2026年11月19日確認)
上陸許可基準では、スポーツの指導について、次のいずれかに当たる人で、その技能を要する業務に従事するものとされています。あわせて、日本人が従事する場合に受ける報酬と同等額以上の報酬を受けることが必要です。
出典:出入国管理及び難民認定法第七条第一項第二号の基準を定める省令(e-Gov法令検索)(2026年11月19日確認)
- ・スポーツの指導に係る技能について3年以上の実務経験がある人(外国の教育機関でそのスポーツの指導に係る科目を専攻した期間と、報酬を受けてそのスポーツに従事していた期間を含みます)
- ・これに準ずる者として法務大臣が告示で定める人
- ・選手としてオリンピック大会、世界選手権大会その他の国際的な競技会に出場したことがある人
申請では、スポーツの指導の実務に従事していたことを証明する文書や、国際的な競技会に出場したことを証明する文書などを出します。提出書類は会社のカテゴリーによって違います。
出典:同「在留資格「技能」(調理師以外の活動)」(2026年11月19日確認)
なお、フィットネスジムのトレーナーなどの仕事が「スポーツの指導」に当たるかどうかについて、入管庁の公表資料に具体的な説明は見当たりませんでした。仕事の内容や本人の経歴によって判断が分かれる可能性があるため、申請の前に入管や専門家に確認してください。「技能」の在留資格の全体は『技能ビザ』で解説しています。
選手として働く場合(興行・特定活動)
入管庁は、在留資格「興行」の該当例として「プロスポーツ選手」を挙げています。スポーツなどの興行(演劇・演芸・歌謡・舞踊・演奏以外の興行)に係る活動の場合、上陸許可基準では、日本人が従事する場合に受ける報酬と同等額以上の報酬を受けることとされています。在留期間は3年、1年、6か月、3か月又は30日です。
出典:出入国在留管理庁「在留資格「興行」」、出入国管理及び難民認定法第七条第一項第二号の基準を定める省令(e-Gov法令検索)(2026年11月19日確認)
日本の会社などに雇われて競技をするアマチュアスポーツ選手とその家族は、「特定活動」の対象です。要件は法務省告示に定められており、申請では雇用契約書の写し、競技会の出場歴と成績を示す資料などを出します。
出典:出入国在留管理庁「在留資格「特定活動」(アマチュアスポーツ選手及びその家族)」(2026年11月19日確認)
詳しくは『興行ビザ』、『アマチュアスポーツ選手とその家族』をご覧ください。
スキーインストラクターの場合
スキーの指導については、入管庁のページに「特定活動(スキーインストラクター)」の申請の案内があります。在留資格認定証明書交付申請では、雇用契約書などの活動の内容を明らかにする資料のほか、公益社団法人日本プロスキー教師協会(SIA)が認定するアルペンスキーのレベルⅠ〜Ⅳのいずれかの資格、又はSIAがこれと同等以上と認めるスキーの指導の資格を持っていることを証明する資料を出すとされています。
出典:出入国在留管理庁「在留資格「特定活動」(スキーインストラクター)」(2026年11月19日確認)
指導と事務の両方を任せたいとき
スポーツの指導と、運営の事務やマーケティングの両方を任せたい場合に、どの在留資格で申請するか・ほかの許可が必要になるかについて、入管庁の公表資料に具体的な説明は見当たりませんでした。技人国では、活動全体を見て判断されるとされています。
出典:出入国在留管理庁「「技術・人文知識・国際業務」の在留資格の明確化等について」(2026年11月19日確認)
そのため、主な仕事が何か、それぞれの仕事にどのくらいの時間を使うかを雇用契約書や説明の資料で明らかにしたうえで、申請の前に入管や専門家に相談してください。
よくある質問
Q. スポーツクラブで働く外国人は、技人国で申請できますか?
A. 運営の企画、マーケティング・広報、海外とのやりとり、通訳・翻訳などの仕事が中心で、学んだ分野との関連などの要件を満たす場合は、技人国に当たる可能性があります。受付や清掃など、「未経験可」とされるような仕事が中心の場合は対象になりません。
出典:出入国在留管理庁「「技術・人文知識・国際業務」の在留資格の明確化等について」(2026年11月19日確認)
Q. スポーツのコーチ・インストラクターとして雇う場合の在留資格は何ですか?
A. 入管庁は、在留資格「技能」の該当例に「スポーツ指導者」を挙げています。スポーツの指導について3年以上の実務経験があることや、選手としてオリンピック大会・世界選手権大会などの国際的な競技会に出場したことがあることなどが要件です。
出典:出入国在留管理庁「在留資格「技能」」、出入国管理及び難民認定法第七条第一項第二号の基準を定める省令(e-Gov法令検索)(2026年11月19日確認)
Q. 「技能」の3年以上の実務経験には、どのような期間が含まれますか?
A. 上陸許可基準では、外国の教育機関でそのスポーツの指導に係る科目を専攻した期間と、報酬を受けてそのスポーツに従事していた期間を含むとされています。申請では、スポーツの指導の実務に従事していたことを証明する文書を出します。
出典:出入国管理及び難民認定法第七条第一項第二号の基準を定める省令(e-Gov法令検索)、同「在留資格「技能」(調理師以外の活動)」(2026年11月19日確認)
Q. プロのスポーツ選手を日本のチームで雇う場合はどうなりますか?
A. 入管庁は、在留資格「興行」の該当例に「プロスポーツ選手」を挙げています。日本の会社などに雇われて競技をするアマチュアスポーツ選手は「特定活動」の対象で、要件は法務省告示に定められています。
出典:出入国在留管理庁「在留資格「興行」」、出入国在留管理庁「在留資格「特定活動」(アマチュアスポーツ選手及びその家族)」(2026年11月19日確認)
Q. フィットネスジムのトレーナーは、どの在留資格になりますか?
A. トレーナーの仕事が「技能」の「スポーツの指導」に当たるかどうかについて、入管庁の公表資料に具体的な説明は見当たりませんでした。仕事の内容と本人の経歴によって判断が分かれる可能性があるため、申請の前に入管や専門家に確認してください。
出典:出入国在留管理庁「在留資格「技能」」、出入国管理及び難民認定法第七条第一項第二号の基準を定める省令(e-Gov法令検索)(2026年11月19日確認)
まとめ
- ・スポーツ・フィットネスの仕事は、任せる仕事によって在留資格が変わります
- ・運営の企画、マーケティング、通訳・翻訳などは、要件を満たせば技人国に当たる可能性があります。「未経験可」のような仕事は対象になりません
- ・スポーツの指導は「技能」で、3年以上の実務経験や国際的な競技会への出場などが要件です
- ・プロスポーツ選手は「興行」、アマチュアスポーツ選手は「特定活動」、スキーインストラクターは「特定活動(スキーインストラクター)」の案内があります
(各項目の出典は、本文の該当箇所に記載しています)
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